お問い合わせ
個人・組織診断

組織モチベーション調査

目的

モチベーション調査では、様々な角度から社員が抱えている思いをアンケートによって聴取し、社内の課題を可視化し、社内改善へとつなげていくことが目的です。把握した問題への取り組みを進め、社員ひとりひとりの満足度・やる気を向上させて組織全体を活性化させていくことが可能となります。
社員が会社に抱いている「満足」と「不満足」の要因を調査し、課題解決に導きます。結果的には社員の定着率の向上や生産性の向上を実現します。

調査概要

アイデアルが提供するモチベーション調査は、「ハーズバーグの2要因理論」や「大脳生理学理論」の視点で整理し「200社以上の調査導入実績」のある診断です。社員が会社に抱いている意識や課題を可視化します。
報酬、福利厚生、労働環境、人間関係、キャリア構築、理念への共感などを細かく数値化するモチベーション調査と、「自分の職場を親しい人たちに勧められるか」という社員のエンゲージメントをたずねるeNPS(従業員ロイヤルティー)を測る質問から構成されます。前者で課題が明確になり、後者は離職率や生産性の先行指標と言われています。両者が重要な指標です。

分析のポイント

1.調査を通して課題点に対する”打ち手”までをご提案

調査前の事前ヒアリングにて調査の目的と分析する軸を整理した上で、調査を実施致します。貴社の傾向を分析すると共に分析結果から重点課題を抽出し、改善方法までをご提案致します。

2.継続的に実施できることをコンセプトにした調査項目

調査項目は、必要な部分だけをシンプルな形で確認できる項目で構成されています。調査を継続的に実施する場合でも回答者に負担をかけることなく、正確な分析ができる内容になっています。

3.専任のコンサルタントにより調査結果を分かりやすくフィードバック

分析を担当した専任のコンサルタントが、調査結果を分かりやすくフィードバックいたします。一般的な課題と打ち手を明確にするだけでなく、対象企業の方向性に合わせて、具体的で現実的な打ち手のご提案を致します。

モチベーション調査の流れ

① 全社員Web調査

約1~2週間

現状気になっている課題等をヒアリングしながら、調査内容と分析の視点のすり合わせを行います。
重点的に調査したい内容については、貴社オリジナルの設問を設定し、分析することもできます。

② 調査分析レポート納品

約4週間

対象社員に回答サイトの案内を行い、約2週間の調査を実施。回答期間終了後、分析レポートを作成します。レポートは全社・各組織ごとに作成することが可能です。
重点的に分析したい組織については、他組織とは別に分析を追加する場合もあります。

③ 調査内容報告会の実施

分析レポート納品後に、内容の解説を経営層、及び関連部署に向けて分かりやすくご説明します。
分析後のポイントを明確にし、次のアクションのヒントをご提示させていただきます。

④ 調査結果打ち手のサポート

次のアクションのヒントをご提示させていただいた後に、【風土改革】【社員教育】【人事制度改訂】【採用支援】【離職防止支援】など、対象の企業の方向性に合わせて具体的で現実的な打ち手のご提案を行いサポートいたします。

モチベーション調査分析レポートについて

分析は ①全社 ②本部別 ③本部以下の各部署別 の3つの枠で行い、それぞれ①全社レポート、②本部レポート、③本部以下の各部署別分析シートの3種類のレポートを作成します。

全社レポート&本部レポート

全社レポート:約60ページ
本部レポート:各本部ごと約20ページ
・地域別、本部別、年齢別、雇用形態別、役職別、などの課題分析
・各属性別の重点的改善項目分析
・課題に対する対策総評など

各部署別分析シート

各部署ごとの分析結果の要約を出力します。:各部署ごとA3用紙1ページ

毎年継続的に調査する場合は、前年度結果との比較で改善度合いを分析していきます。

モチベーション調査実施事例

従業員のモチベーションの調査から組織課題を明確にし、組織力や生産性を見直す企業が増えています。

業種従業員規模特徴調査目的
アパレルメーカーA社約3000名多店舗運営ブランド別に見る、従業員モチベーションの課題分析、業績との関係を把握するため。
製造業B社約6000名企業統合企業統合後の組織再編成を経て、従業員満足度面での課題の抽出、改善施策検討のため。
ITサービスC社約130名業績低迷東京・大阪の業績の差に関して、従業員モチベーション面での見直しを図るため。
不動産D社約3000名多店舗運営支店長のモチベーションおよびリーダースキル調査による課題分析のため。
総合商社E社約1200名成長企業従業員モチベーション調査面からの、組織パフォーマンスの見直しを図るため。
流通業F社約10万名多店舗運営
多岐にわたる雇用形態
都道府県別の課題、業態別の課題を明確化。課題解決施策は横組織で共有し、全体の底上げを図る。

モチベーション調査後には以下のような取り組みが行われ、組織の運営に役立てられています。

・全組織の人事責任者や役員が集まる会議にて結果内容を共有し、自組織の強みと弱みを明確にする。
・コンサルタントによる今後の改善方法の具体案を元に、次年度の取り組みを各組織にて作成、実行。
・翌年の調査にて、取り組みの効果を測定。施策効果を確認。

ニュース・コラム

全ての記事を見る